求人票に書いてある仕事内容と実際の仕事が違う？入社前後に確認したいポイント

求人票に書いてある仕事内容と実際の仕事が違う？入社前後に確認したいポイント

求人票と実際の仕事内容に違いが生じる理由や、入社前に確認しておきたいこと、入社後に違いが分かった場合の対応について解説します。

求人票と実際の仕事内容に違いが生じる背景

求人票は仕事選びの大切な情報ですが、限られたスペースにすべての業務を記載することはできません。まずは、どのような理由で違いが生じるのかを理解しておきましょう。

求人票には主な業務だけが書かれている
求人票の仕事内容欄には、その職種で中心となる業務が記載されているのが一般的です。例えば「一般事務」と書かれていても、書類作成やデータ入力だけでなく、電話対応、来客対応、備品管理、営業担当者のサポートなどを任されることがあります。実際の仕事では、部署の状況に応じて複数の業務を担当することもあるため、記載されていない仕事を一部頼まれただけで、すぐに求人票と違うとは判断できない場合があります。

採用活動中に社内の状況が変わることがある
求人を掲載してから入社するまでの間に、人員配置や組織体制が変わることもあります。退職者や異動者が出た、新しい業務が始まった、配属予定の部署が変更されたなどの事情により、当初予定していた仕事内容が変わるケースです。企業が募集時に示した労働条件を変更する場合は、求職者に変更内容を明示する必要があります。面接や内定時に求人票と異なる説明を受けたときは、変更された理由と実際に担当する業務を確認しましょう。

同じ職種名でも会社によって仕事内容が異なる
「営業事務」「総務」「企画」「カスタマーサポート」など、同じ職種名でも、実際の業務範囲は会社によって異なります。営業事務でも、資料作成が中心の会社もあれば、受発注管理や顧客への連絡まで担当する会社もあります。前職と同じ職種名だからと安心せず、担当する業務や仕事の進め方、他部署との関わり方まで確認することが、入社後のミスマッチ防止につながります。

入社前に仕事内容の違いを防ぐ確認ポイント

求人票を読んだだけでは分からない部分は、面接や企業とのやり取りの中で確認できます。具体的な質問を用意することで、入社後の働き方をイメージしやすくなります。

1日の仕事の流れと業務の割合を聞く
仕事内容を具体的に知りたい場合は、「この職種の1日の仕事の流れを教えていただけますか」と質問してみましょう。複数の業務が記載されている場合は、それぞれの割合も確認します。例えば、事務作業と顧客対応の両方が書かれていても、実際には顧客対応が仕事の大半を占めることがあります。業務の流れや割合を聞くことで、自分の経験や希望に合っているかを判断しやすくなります。

入社後に期待される役割を確認する
企業が採用する人に期待している役割によって、担当する仕事は変わります。「入社後、最初の3か月で期待されることは何ですか」「将来的にはどのような仕事を任せる予定ですか」と聞くと、入社直後の業務だけでなく、今後広がる可能性のある仕事も確認できます。求人票に記載された「仕事内容の変更範囲」も確認し、配置転換などによって担当業務が変わる可能性があるか把握しておきましょう。

求人票と労働条件通知書を見比べる
求人票は応募先を選ぶための重要な情報ですが、求人票自体が労働条件通知書になるわけではありません。採用時には、企業から賃金、労働時間、就業場所、業務内容などの労働条件が明示されます。入社を決める前に、求人票、面接で受けた説明、労働条件通知書の内容を見比べましょう。違いがある場合は、どの内容が実際の契約条件になるのかを曖昧にせず、企業へ確認することが大切です。

※参考：[厚生労働省「労働条件の明示」]

入社後に仕事内容が違うと分かったときの対応

入社後に「聞いていた仕事と違う」と感じても、すぐに退職だけを考える必要はありません。まずは、何がどの程度違うのかを整理し、順番に確認していきましょう。

求人票や入社前の説明内容を見直す
求人票、募集ページ、企業から届いたメール、労働条件通知書などを確認し、実際の仕事とどこが違うのかを整理します。「求人票に書かれていない業務も一部担当している」のか、「募集されていた職種とは中心となる業務そのものが異なる」のかでは状況が違います。感覚だけで判断せず、記載されていた内容と現在担当している業務を具体的に比較してみましょう。

上司や採用担当者に確認する
違いを整理したら、上司や採用担当者に現在の状況を確認します。例えば、「求人票ではデータ入力が中心と認識していましたが、現在は電話営業が業務の大半を占めています。今後もこの仕事内容が続く予定でしょうか」と、事実をもとに伝えましょう。一時的な応援業務なのか、今後も担当する仕事なのかが分かれば、その後の働き方を考えやすくなります。

一人で判断せず第三者へ相談する
企業へ確認しても十分な説明を受けられない場合や、労働条件通知書と実際の仕事が大きく異なる場合は、一人で抱え込まず外部の相談窓口を利用する方法もあります。ハローワークの求人であれば、最寄りのハローワークなどに相談できます。人材紹介会社や人材派遣会社を通じて入社・就業した場合は、担当者へ状況を伝えましょう。応募時の説明や企業とのやり取りを確認しながら、間に入ってもらえる場合があります。

求人票だけですべての仕事内容を把握することは難しいからこそ、応募や入社を決める前に、不明点を確認することが大切です。職種名や短い説明だけで判断せず、担当業務、仕事の割合、入社後に期待される役割まで確認することで、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

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